資料更新日:2016/10/18
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「Oneteam」は、ビジネスコミュニケーションプラットフォームです。「各トピックに紐づくリアルタイムチャット」「各種クラウドサービスの連携と横断検索機能」により、企業内コミュニケーションの一元化を実現し、コミュニケーションを効率化することで生産性の向上に寄与します。
☆2,500社を超える企業様・団体で利用されています
Oneteamは、場所や時差を超えて、チームの協働を支援するコミュニケーションツールです。特徴は、以下の3つです。
1. 課題(トピック)に紐付いたリアルタイムメッセージ
メールを作成するのと同じ感覚でトピックを作成し、課題に沿ったリアルタイムメッセージ機能により、主題が乱れずに会話を進めることができます。
マルチタスクを同時に進めている場合でも、トピックごとに会話の履歴が整理されているため、過去のやり取りを簡単に把握できます。
・メールと同じ感覚でトピックを作成
・トピックごとにチャット形式で議論
2. グループ作成機能
グループを作成し、関係者を招待することができます。
グループは、全体公開、非公開の設定が可能なので、機密性の高い情報もグループ内で連携することが可能です。
メーリングリストの煩雑な管理はもう必要ありません。
・グループごとにトピックが投稿できるので整理が簡単
3. マルチデバイス対応
iPhoneスマートフォン向けに、「Oneteam」専用アプリを提供。
プッシュ通知でリアルタイムに相手に届けることができます。
PCを持たない現場業務での活用や、移動時間の活用、在宅勤務者のコミュニケーションなど、様々なシーンで活用できます。
<他ツールとの違い>
●メールとの違い
メールは現在でもビジネスコミュニケーションの大半を占めていますが、リアルタイム性のなさ、やり取りの履歴が追いづらさなど、最適なコミュニケーションツールとは言えなくなりました。
・トピックごとのチャットでリアルタイムに返信が来るので、議論が進みます。
・@(アットマーク)+名前で検索し、ワンクリックで宛先を簡単に選択できます。関係者のグループを作れば、グループ宛に送付できるので、宛先漏れはありません。
・挨拶や署名のいらないメッセージでのやり取りで、トピックの中でどのようなやり取りがされているのか、履歴を簡単に確認することができます。
・ワンクリックでグループにメンバーの追加・削除ができるので、IT部門に依頼してメーリングリストを更新する必要はありません。
・送信したトピック・メッセージの編集・削除ができるので、誤送信の心配がありません。また、トピック・メッセージの削除は、投稿した本人だけができるので、他人に情報が削除されることはありません。
●ビジネスチャットツールとの違い
ビジネスチャットツールは、エンジニアのような常時席に座って作業をする職種には適していますが、席を外すことの多いビジネス職種には、最適なビジネスコミュニケーションではありません。
・Topicごとに会話が進むため、議論の主題が乱れずに積み上げることができます。
・Topicごとに会話が整理されているので、履歴を簡単に確認することができます。
・Topicごとに既読機能がついているため、誰が読んでいるかわかります。
・グループ内でTopicごとに内容を整理できるため、最低限のグループ数で運用が可能です。
・Topicで議事録やプロジェクト管理ができるので、一つのツールに集約でき、管理工数・コストを削減できます。
●社内SNSとの違い
社内SNSはウォールに投稿し、関係者への情報共有やコミュニケーション活性のためのツールなので、情報が流れてしまい、ビジネスシーンでの利用には不十分です。
・メールのように更新順で表示されるため、タイムリーに更新内容を確認できます。またフォロー機能により、自分にとって大事な情報をマーキングできます。
・トピック情報に案件情報を記載し、更新できるので、常に最新の進捗がわかります。
●Skypeとの違い
Skypeは個人向けのソフトであり、相手がオフラインだとメッセージが送れない、複数のパソコンで使うとメッセージがバラバラになるなど、ビジネスシーンでの利用には不十分です。
・クラウド型のツールのため相手がオフラインでも送受信が可能です。
・Topicごとに進捗を確認・議論できるためタスクが流れません。
・横断での検索が可能です。
<料金>
■STARTER:無料
チームの規模: 9人まで
データ保持期間: 無制限
サポート内容: メール、チャット
■STANDARD:月 880 円 / 人
チームの規模: 10人以上
データ保持期間: 無制限
サポート内容: メール、チャット
■ENTERPRISE:月 1,780 円 / 人
チームの規模: 100人以上
データ保持期間: 無制限
サポート内容: メール、チャット、専任担当者の電話サポート、導入サポートとトレーニング、IP制限
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